セラミック治療は、天然歯に限りなく近い歯を手に入れることができる治療です。
多くの方は、自由診療の補綴物を選ぶ際、こちらのセラミックが選択肢に入ってくるかと思います。
またセラミック治療と関連性の深い制度に、医療費控除が挙げられます。
今回は、セラミック治療の医療費控除に関することについて解説します。
セラミック治療は医療費控除の対象になる?
セラミック治療は、治療を目的としたものであれば医療費控除の対象になります。
例えば虫歯治療で、歯の機能回復のために装着したセラミックインレーやクラウン、噛み合わせ改善目的の矯正治療で装着したセラミックなどが該当します。
またこのときに発生した通院交通費、歯科クリニックで処方された薬代なども医療費控除の対象です。
一方、単純に見た目を美しくするためだけのセラミック治療費は、医療費控除の対象になりません。
さらに、通院時にかかった自家用車のガソリン代や駐車場代も対象外です。
医療費控除の概要は?
医療費控除は、 1年間(1月1日～12月31日)に支払った医療費の合計が一定額を超える場合、確定申告で超過分を所得から差し引き、所得税や住民税の負担を軽減する制度です。
医療費控除の対象となる金額はいくらから?
医療費控除は、年間の医療費の合計が10万円(または総所得金額等が200万円未満の場合は総所得金額等の5%)を超えた部分が対象です。
年間の医療費の合計であるため、セラミック治療だけで上記の金額を超えていなくても、他の医療費と合算して超えていれば控除の対象になります。
家族の医療費も合算できる?
医療費控除では、生計を一にする(同居していなくても仕送りなどで生活費を共有している)配偶者や親族の医療費も合算して申告できます。
つまり、家族でセラミック治療を受けた場合、全員が税金の控除という形でセラミック治療の費用の還付を受けられる可能性があるということです。
確定申告の時期はいつ?
医療費控除を行うための確定申告の時期は、原則として、医療費を支払った年の翌年2月16日から3月15日です。
ただし、還付申告のみの場合は1年中いつでも可能です。
セラミック治療の費用全額が対象になる?
医療費控除は、セラミック治療にかかった費用自体は対象ですが、保険金などで補填される金額は差し引かれます。
タクシー代は医療費控除の対象になる?
セラミック治療のために歯科クリニックに通院した際のタクシー代は、公共交通機関の利用が困難な場合(深夜や緊急時など)は対象になることがあります。
診断書の発行費用は対象になる?
セラミック治療を受けるとき、歯科クリニックで治療目的であることの診断書を発行してもらいます。
また医療費控除の申請に必要な診断書の発行費用は、対象に含まれます。
歯ブラシや歯磨き粉などの購入費用は対象になる?
セラミック治療後のセルフケアに使用する歯ブラシや歯磨き粉などの物品購入費については、基本的に医療費控除の対象外です。
デンタルローンで支払った場合の金利や手数料は対象になる?
セラミック治療を受けるとき、デンタルローンを利用して治療費を支払う方もいます。
こちらは、セラミック治療を含む歯科治療専門のローン商品です。
またデンタルローンの利用時には金利や手数料が発生しますが、これらは医療費控除の対象とはなりません。
他の歯科治療費の費用も合算できる?
医療費控除は、その年に発生した医療費を合算した金額で利用できるかどうかが判断されます。
そのため、もちろんセラミック治療以外にインプラント治療などを受けている場合、そちらも治療目的であれば費用を合算できます。
治療のために購入した市販薬の費用は対象になる?
治療目的のセラミック治療を受けた場合で、治療に必要な医薬品を購入した場合、そちらが市販薬でも医療費控除の対象になります。
医療費控除に必要な書類は?
医療費控除を受けるには、主に医療費控除の明細書や源泉徴収票(給与所得者の場合)、マイナンバーが記載された本人確認書類や確定申告書が必要です。
領収書については原則、提出は不要ですが、自宅で5年間保管する必要があります。
こちらは、税務署から提出や提示を求められることがあるからです。
診断書は必ず用意しなければいけない?
セラミック治療の診断書は必須ではありませんが、審美目的との区別が難しい場合など、治療目的であることを証明するために税務署から求められることがあります。
複数の歯科クリニックでの治療費も合算できる?
同じ年内の医療費であれば、複数の医療機関の費用を合算して申告できます。
そのため、稀なケースではありますが、セラミック治療以外に別の歯科クリニックで受けた治療の費用も合算してOKです。
まとめ
セラミック治療は高額な費用が発生する自由診療ですが、医療費控除が適用されれば実質的な治療費の負担はかなり軽減されます。
そのため、治療目的の場合は使わない手はありません。
もちろんすべてのケースで医療費控除が適用されるわけではありませんし、控除を受けるには一旦高額な治療費を支払わなければいけません。
それでも、後々得をする制度であることは事実です。
